4403 is not prime.

第10回は「生涯学習社会の中の大学」です．今回から講師が変わって，新キャラです．すげー真面目そうで，かたそうな先生でした．古武術とかやってそうな感じ．それはそれとして，話が淡々としてて，眠くなって，途中の記憶がないのは秘密．

クロスは学習参加を規定するものとして，自己評価，教育・学習への態度，生活の変化にともなう学習課題の発見，学習課題の意味づけと達成の期待水準，学習機会と障害，学習情報の6要因を想定し，それらの影響関係を示した．

第9回は「バイオサイエンスI 遺伝子組み換え技術の誕生」です．毎度毎度ですが，バイオサイエンスは置いてけぼり感がすごいです．今回もちんぷんかんぷんでした．

DNAを分解する酵素，いわゆるDNaseは存在していたが，DNAをランダムに分解してしまい，一定の長さのDNA断片を調製することは不可能であった．アーバー博士が発見した制限酵素の利用によりDNAを特定の部位で切断し，DNA断片を取り出すことが可能となった．

遺伝子組換えが成功した要因は5つある．

1953年WatsonとCrickによりDNAの二重らせん構造が提唱され，生命現象を分子レベルで考えられるようになった．DNA上の遺伝子情報は複製され子孫に継承されるとともに，mRNAに転写され，リボソーム粒子上でtRNA関与のもとでアミノ酸配列へ翻訳され遺伝形質が発現する．この一連の流れは，DNA→RNA→タンパク質と一方向に起こり，ほとんどの生物に共通していることからセントラルドグマといわれている．

今日の遺伝子組換えは制限酵素によってDNA分子を特定の部位で切断し，分離できることに基づいている．制限酵素にはI型，II型，III型の3種類が知られているが，I型およびIII型の制限酵素は酵素学的にもまだ解明されていない部分が多く，実際の遺伝子操作には使用されていない．例えば，大腸菌の生産する制限酵素の1つであるEcoRIはGAATTCという6塩基配列を認識して，GとAの間を切断する．

細菌には染色体DNAのほかに，複製に必須の複製開始点を有し，染色体DNAとは独立して自律的ににDNAを増加させることのできる小型の環状のDNAが存在する場合があり，この小型の環状DNAをプラスミドと呼ぶ．

この図の見方が理解できないのですが，いや，ただ単に勉強不足なだけですが・・・．ゲノムサイズと遺伝子数の関係が分かりません．ゲノムサイズが大事なのか，遺伝子数が大事なのかがよく分かりません．むー．困りました．

1994年5月，日持ちの良いトマトが世界最初の遺伝子組換え食品として市販されて以来，遺伝子組換え作物の商業栽培が世界的に本格化し，2005年には世界の耕作面積の6.5%に匹敵する約9000万ヘクタールでダイズなどの組換え作物が栽培されている．ダイズはその60%が組換え体ダイズである．

第9回は「高度情報化社会と大学」です．

コンピュータの発達とネットワーク社会の出現により，大学にも大きな改革が起こった．15世紀の印刷革命は，知的・学問的営みのあり方を根本的に変革した．それまでの写本では不可能であった大量で安価なテキストの生産と流通は，面倒な書写や暗記から学者達を解放した．印刷メディアの登場は，学者達の間での活発な議論・論争を促した．同時に，選手権という概念も生み出した．その結果，科学者を研究に駆り立てるのは，単なる知的好奇心というよりも，先取権を目指してのライバルとの競争心となった．

その後，18～19世紀を通じて学問分野は細分化され，19世紀中葉には科学の制度化に伴って科学は専門職業となった．「科学者」（Scientist）という英語は1830～40年代に造語された．

科学の専門細分化がさらなる細分化を促し，結果として，多くの専門的な科学雑誌が次々と創刊されるという，際限のないプロセスが始まった．雑誌の急増の結果，科学者達は興味深い新しい情報や知識を迅速かつ適切に把握できなくなってしまった．

情報爆発の救世主として登場したのが，コンピュータである．コンピュータは記憶媒体に大量の情報を蓄積し，必要に応じて情報を瞬時に検索して取り出すことができる．また，1980年代になるとコンピュータが通信の手段としても利用されるようになった．

近年，文献情報だけではなく，研究論文そのものが電子化されて直接インターネットを通じて電子ジャーナルとして出版されるようになった．また，図書館の電子化も盛んに議論されている．電子図書館が充実することは，e-ラーニングなどの電子化された教育の実質化に必要不可欠である．

コンピュータ革命と高度情報化社会の進展によって大学における研究と教育は大きく変化したが，この変化を知識生産の様式（モード）の根本的な変化とみることもできる．M・ギボンズらは，従来の知識生産の様式をモード1と呼んだ．また，近年の研究や知識生産のあり方はモード2と呼ばれている．モード1とは概ね大学を中心としたアカデミズム科学的な研究のあり方，知識生産のモードである．したがって，知識生産はもっぱら大学人の専売特許となっていた．また，大学人は自ら生産した知識が，役に立つか立たないかについて，無頓着であった．知識の生産の場としての大学は，外部に閉じていた．一方でモード2では，研究テーマを設定しそれを遂行するにあたって，研究費を直接負担しているスポンサーに対して，あるいは広く社会一般に対して，自らの研究の意義とその成果に説明責任を課されるようになってきた．

1980年代以降，大学・高等教育についても，市場原理・競争原理の適用が強調され，大学における研究・教育の内容と経済社会のニーズとの適合性が求められるようになった．大学・高等教育は競争的な資金配分へシフトした．いわば大学が企業のようになり，個々の教員も企業家あるいは資本家のように振るまい始めた．一部の論者は，この状況をアカデミック・キャピタリズム（大学資本主義）と呼んでいる．

第9回は「共働き世帯と方働き世帯の経済」です．

サラリーマン家庭が増えるまでは，農家や自営業の家庭では，共働きが当たり前であったが，サラリーマン家庭が一般的になってくると，専業主婦世帯の割合の方が多くなった．近年は，女性の社会進出や子育て終了後の女性の社会復帰などで，共働き世帯の方が若干であるが多く推移している．勤労者世帯のうち，核家族で夫婦が共に働いている世帯の割合は約30%である．世帯主が男性の場合，世帯主の収入は専業主婦世帯の方が高いが，共働き世帯では妻の収入を加えると共働き世帯の方が高くなるため，妻の収入で世帯主の収入の不足分を補っているといえる．

共働き世帯の場合，夫は1次活動（睡眠，食事，身の回りの用事）と3次活動（休養，自由時間，交際・付き合い）の時間が妻よりも長い．とくに睡眠時間は，妻は夫よりも約30分短い．専業主婦世帯の場合，この傾向は逆転し，夫の方が1次活動と3次活動の時間が妻よりも短くなる．しかし，夫の生活時間そのものは，共働き世帯と専業主婦世帯ではあまり違わないことから，妻の生活時間が違うことが影響しているといえる．家事関連の時間は，専業主婦世帯の妻の方が3時間ほど長くなるが，夫の家事関連時間を見た場合，専業主婦世帯の夫の方が，共働き世帯の夫よりも少しではあるが，長いのは何故であろうか．

離婚や死別によって満20歳未満の子どもで未婚の者と暮らす場合，片親世帯となる．母子世帯になる理由は，昭和27年は80%以上が死別であったが，平成15年には逆転して約90%が性別となっており，その80%が離婚である．母子世帯の平均収入が212万円であるのに対して，父子世帯は390万円である．就労収入では，母子世帯が平均162万円に対して，父子世帯は320万円である．分布を見ると，100万円未満に307%，100～200万円に38.1%と集中しており，低所得者が多いのが特徴である．

第8回は「結婚と離婚の経済」です．無縁です．

婚姻件数と婚姻率をみると，終戦直後の昭和22,23年には第1次婚姻ブームがあり，95万組であった．その後，昭和45年に第2次婚姻ブームがあり，その後は増加する時期もあるが，減少傾向にある．近年では再婚件数が徐々に増加しており，平成17年には全婚姻数の1/4を占めている．婚姻時の平均初婚年齢は上昇傾向にあり，昭和50年に男性が27歳，女性が27.4歳であったが，平成17年には男性が29.4歳，女性は27.6歳と少しずつ伸びている．戦後，結婚するきっかけは見合い結婚が60%以上を占めていたが，今や6.4%までに減少し，80%以上が恋愛結婚による結婚である．25～29歳の未婚率は男性が70%，女性が60%と上昇傾向にある．30～34歳の未婚率は男性が50%弱，女性が30%強，さらに35～39歳では男性が30%，女性が20%弱と高い．さらに，これらの数値は近年上昇傾向にあることから，晩婚化，未婚化の進展をうかがえる．

結婚して2人以上になると，生活費用が単身時の2倍かかるわけではない．単身世帯の生活費は約18万円/月である．2人以上世帯では30万円なので，1世帯当たりの生活費は2人以上世帯の約0.6倍である．って正誤表が挟まってるんだけど，文脈がおかしい．正しくは「2人以上世帯では30万円なので，1世帯当たりの生活費は単身世帯の約1.7倍である．」が正しいと思う．前文の受ける語が2人以上世帯になっているので，後文で再び2人以上世帯の～と出てくるのはしっくり来ない．

閑話休題．離婚率は2005年調査で2.08%である．若年層の離婚率が高いが，熟年離婚も増えている．離婚に至るまでの同居期間は，5年未満が35%と最も多く，次が5～10年の22%である．一方で，20年以上の同居期間を経て離婚した件数が15%もある．離婚の動機は，男性の場合「性格が合わない」「異性関係」「家族・親族と折り合いが悪い」「浪費」「異常性格」であり，女性の場合「性格が合わない」「暴力をふるう」「異性関係」「生活費を渡さない」「精神的虐待」となっており，女性の場合はドメスティック・バイオレンスの内容が多い．しかし，どちらの理由においても，第4位には経済的理由が入っているのは興味深い．

離婚の時に問題となる経済問題が，離婚の慰謝料，財産分与，養育費等である．慰謝料の平均は190万円と低いが，これは結婚年数，離婚に至った責任の重さ，支払い能力等が考慮される．婚姻期間が1年未満の場合，100～300万円，20年以上だと500～1000万円となる．財産分与は100万円以下が26%で最も多い．養育費の金額を決めるには，平成15年4月以降は簡易な算定票が一般的に用いられている．養育費は平均44660円/月である．