第10回は「生涯学習社会の中の大学」です．今回から講師が変わって，新キャラです．すげー真面目そうで，かたそうな先生でした．古武術とかやってそうな感じ．それはそれとして，話が淡々としてて，眠くなって，途中の記憶がないのは秘密．

クロスは学習参加を規定するものとして，自己評価，教育・学習への態度，生活の変化にともなう学習課題の発見，学習課題の意味づけと達成の期待水準，学習機会と障害，学習情報の6要因を想定し，それらの影響関係を示した．

第9回は「高度情報化社会と大学」です．

コンピュータの発達とネットワーク社会の出現により，大学にも大きな改革が起こった．15世紀の印刷革命は，知的・学問的営みのあり方を根本的に変革した．それまでの写本では不可能であった大量で安価なテキストの生産と流通は，面倒な書写や暗記から学者達を解放した．印刷メディアの登場は，学者達の間での活発な議論・論争を促した．同時に，選手権という概念も生み出した．その結果，科学者を研究に駆り立てるのは，単なる知的好奇心というよりも，先取権を目指してのライバルとの競争心となった．

その後，18～19世紀を通じて学問分野は細分化され，19世紀中葉には科学の制度化に伴って科学は専門職業となった．「科学者」（Scientist）という英語は1830～40年代に造語された．

科学の専門細分化がさらなる細分化を促し，結果として，多くの専門的な科学雑誌が次々と創刊されるという，際限のないプロセスが始まった．雑誌の急増の結果，科学者達は興味深い新しい情報や知識を迅速かつ適切に把握できなくなってしまった．

情報爆発の救世主として登場したのが，コンピュータである．コンピュータは記憶媒体に大量の情報を蓄積し，必要に応じて情報を瞬時に検索して取り出すことができる．また，1980年代になるとコンピュータが通信の手段としても利用されるようになった．

近年，文献情報だけではなく，研究論文そのものが電子化されて直接インターネットを通じて電子ジャーナルとして出版されるようになった．また，図書館の電子化も盛んに議論されている．電子図書館が充実することは，e-ラーニングなどの電子化された教育の実質化に必要不可欠である．

コンピュータ革命と高度情報化社会の進展によって大学における研究と教育は大きく変化したが，この変化を知識生産の様式（モード）の根本的な変化とみることもできる．M・ギボンズらは，従来の知識生産の様式をモード1と呼んだ．また，近年の研究や知識生産のあり方はモード2と呼ばれている．モード1とは概ね大学を中心としたアカデミズム科学的な研究のあり方，知識生産のモードである．したがって，知識生産はもっぱら大学人の専売特許となっていた．また，大学人は自ら生産した知識が，役に立つか立たないかについて，無頓着であった．知識の生産の場としての大学は，外部に閉じていた．一方でモード2では，研究テーマを設定しそれを遂行するにあたって，研究費を直接負担しているスポンサーに対して，あるいは広く社会一般に対して，自らの研究の意義とその成果に説明責任を課されるようになってきた．

1980年代以降，大学・高等教育についても，市場原理・競争原理の適用が強調され，大学における研究・教育の内容と経済社会のニーズとの適合性が求められるようになった．大学・高等教育は競争的な資金配分へシフトした．いわば大学が企業のようになり，個々の教員も企業家あるいは資本家のように振るまい始めた．一部の論者は，この状況をアカデミック・キャピタリズム（大学資本主義）と呼んでいる．

第8回は「グローバル化する社会と大学」です．

グローバリゼーションは新しい現象ではなく，ローマ帝国やチンギス・ハーンの時代にもあったものであり，何が新しいかといえば，現象の移り変わりと波及の速度が増したことだという見方がある．近年では，ICTが日進月歩し，通信の高速化が進展する中で，経済・社会の相互依存度が地球規模で飛躍的に増した．それまでの「工業経済」では企業にとって最も重要な財が資本であったが，新たな情報化社会では知識が最重要の資産と見なされるようになっている．

2004年現在，世界の高等教育機関で学ぶ外国人留学生は270万人を数える．1975年には60万人であり，約30年間に4.5倍の規模に膨らんだ．2004年時点での受け入れ上位国は，アメリカに全体の22%，イギリス11%，ドイツ10%，フランス9%と続き，日本は4%である．

外国へ留学生を押し出す要因（Push要因）として考えられるのは，第1に，国内の高等教育が未発達ないし未整備で需要を満たせない場合，第2に，それ以外の理由で国内では教育の機会が得られない場合である．後者の例としては，マレーシアでマレー系住民を意図的に優遇するブミプトラ政策により，華人やインド系住民は進学機会を得づらくなった場合などがある．一方，外国人留学生を自国に引きつける要因（Pull要因）として，先進各国では高等教育の急速な発展により増大した公財政負担の軽減策として，各大学が留学生からの授業料収入への依存度を高めることが求められた国もあった．

1998年，パリでソルボンヌ宣言にドイツ・フランスを中心として，イギリス，イタリアを含む数カ国が署名した．この宣言は99年6月に，当時のEU加盟国15カ国を大きく上回る29カ国の高等教育担当大臣が署名したボローニャ宣言に発展継承された．

アジア太平洋地域でも同様の動きが起こり，アジア太平洋交流機構（UMAP）がそれである．UMAPは域内の高等教育機関または政府の代表などからなる任意団体である．1998年採択のUMAP憲章によれば，その目的は「アジア太平洋地域内の高等教育機関間の協力を推進するとともに，学生と教職員の交流を増やし，高等教育の質を高めることによって，域内諸国，諸地域の文化・経済・社会制度の理解をさらに深めること」である．

1995年に発足した世界貿易機関（WTO）に日本は発足時から加盟しているが，教育も加盟国間で締結された「サービス貿易一般協定」（GATS）に定められた貿易の対象と捉えられている．

また，オーストラリアはアジアを中心とする各国の大学との連携や自国大学の分校設置などの方式により，当該国の学生が自国にいながらにしてオーストラリアの大学の単位を履修できるオフショアプログラムを実施している．このほかに，提携を結んだ2国の大学間で，ある過程の修業年限の一部を自国で学び，残りを外国で学んで資格や学位を取得するトゥイニングプログラムも盛んである．